概要

開催日	２０２０年３月５日（木）　１０:００～１７:００
会場	大阪銀行協会　別館３階　（１１号室）
講師	南公認会計士事務所  公認会計士、税理士 日本証券アナリスト協会検定会員 　南　俊基　氏
受講料	会員：24,200 円　　 一般：31,900 円 　 参加者1名様、消費税等・テキスト代を含む

 

 

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対象者

経営者、現場管理者、人事担当者、総務ご担当の皆さま向け

特色

　日本人の長時間労働が美徳という考え方が、過労死や病気の発生といった悲劇的な結末を産み「働き方改革」の導入が喫緊の課題とされてきました。その先鞭として、時間外労働の上限規制、年次有給休暇の義務化、勤務間インターバル制度の普及促進等といった働き方改革が２０１９年４月より導入されました。ようやく日本も国際的な働き方に向けて舵を切り始めたと言われております。長時間労働が美徳とされた価値観にようやく終止符がうたれたのです。　
　しかし、労働時間を短縮しただけでは中長期的に見ると会社の業績は落ちる一方になってしまいます。もちろん働き方改革の導入はすぐにやらなければなりませんが、あわせて「管理会計を用いた生産性の向上」をする必要があります。「効率よく仕事をして定時で帰ろう。」という考えのもと、できるだけ生産性を上げて、業績を落とさずに時間を上手く使っていくことがポイントです。本講座では、生産性の向上のカギとなる管理会計の視点を身に付けていただきます。

 

カリキュラム

１. 生産性の向上の必要性

２. 管理会計の基本

3. 生産性の向上は本質的な原因を探ること

5. 業務の棚卸の実施

6. 働き方改革の評価はどのように行うのか

 

 

• ★カリキュラム詳細は、こちらのパンフレットをご覧ください →→→